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救命救急の看護師として働くにはどんな病院を探せばいいの?

救急にも色々な種類があり、すべての救急指定病院が救命救急に対応できるわけではありません。

ですから、救命救急で看護師として働きたいと思った時、救命救急を扱っている病院を探さなければなりませんよね。また、救命救急の中でも、備えている設備なども異なっています。

また、救命救急センターは国の法律などで定められている施設です。ちょっとややこしいかもしれませんが診療の範疇などは大事ですし、救命救急の看護師の責務としてその施設の実情は知っておくに越したことはありません。

ここでは救命救急を扱っている病院について、よく見ていきましょう。

救命救急センターとはどんな場所なの?

第一次・第二次救急とは

1977年から国の政策で行われている「救急医療対策事業」として、救急医療体制の整備が行われています。

その実施要綱では休日夜間診療センター・第二次救急医療体制・救命救急センターなどについてその目的および運営方針や設備・施設の基準などについて規定しています。

休日夜間診療センターはいわゆる一次救急(初期救急)を扱う場所です。休日や夜間など通常の診療時間帯以外の急患のうち、入院の必要のない帰宅できる患者に対する診療を行います。都道府県や市などが設置している休日夜間診療所や在宅医当番制などがこれにあたります。

第二次救急医療体制とは、「休日又は夜間における入院治療を必要とする重症救急患者の医療を確保することを目的」(同要綱)としています。

実際には多くの救急指定病院がこれに相当しますが、地域医療圏を都道府県が設定したうえで都道府県や市町村の要請を受けた相当数の病床や医師を確保している病院を言います。

また、病院群輪番制(病院が当番日を持ち回りで休日夜間対応すること)などもここには含まれています。

第三次救急とは?救命救急センターとは?

救命救急センターは第一次救急および第二次救急の後方医療(つまり第三次医療)に相当する病院で、基本的には両者からの転送患者の受け入れが目的です。

第一次・第二次救急では対応しきれない重症すなわち、心筋梗塞・脳卒中・頭部損傷・重症熱傷などの重篤な患者の救急医療を二十四時間行える高度な診療機能を有しているものとされ、厚生労働大臣が認めたものが救命救急センターとされます。

同要綱ではヘリコプター搬送に対応するヘリポートやドクターカーなどについても述べています。また、高度救命救急センターについても規定しています。

高度救命救急センターは救命救急センターのうちでも、広範囲熱傷・指肢切断・急性中毒などの特殊疾病患者を受け入れることができる相当高度な診療機能を有するもの、とされています。

救急指定病院とは?

あれ?さっきの救急医療対策事業の要綱では救急指定病院の話が出てきませんでしたよね?でも、救命救急センターとは、救急指定病院のうち第三次救急に対応できる病院だ、という話がよく出てきます。

救急指定病院は、先ほどの要綱より少し遡って、消防法の「救急病院等を定める省令」(1964年)に基づき、救急診療(救急搬送)に対応できる病院を指します。

救急搬送に関して対応可能な知識を持った医師を常時備えている、あるいはその診療に必要な設備を整えているということを認められた病院で、消防法に基づいて都道府県知事が告示・指定する病院を言います。

救急指定病院とは先ほどの要綱ではなく、救急搬送に関連することだから消防法によって指定されているんですね。でも実際に救急対応する病院つまり先ほどの要綱で挙げていたような病院とは機能は同じこと、となるんですね。

救命救急センターの実情

救命救急センターは全国にどのくらいあるの?

日本救急医学会のホームページによると、2017年2月現在で救命救急センターは現在各都道府県に1か所以上設置されていて全国計284か所あります。

最も多いのは東京都で26施設、次いで多いのが愛知県で22施設です。少ないのは秋田県・山梨県で1施設です。

このうち、高度救命救急センターは全国で36施設、地域救急救命センターは15施設となっています。地域救急救命センターとは、専用病床が10床以上~20床未満の救急救命センターを言います。

では救命救急医療が行き届いていうかどうかという評価は、単位人口当たりの施設数・担当医療圏の面積・年間の搬送数・従事医師の数・周辺の二次救急指定病院の数など様々な要素を考えなければならず、施設数だけを見て一概に評価はできません。

遠隔地など迅速な搬送が困難な地域に関してはドクターカーを用いて搬送と同時に救命処置ができるようにしたり、ドクターヘリを使ってさらに迅速な搬送をしながら救命処置を行うという対処も徐々にすすんでいます。

現在ではドクターヘリ基地施設となっている救命救急センターは全国で45か所です(ヘリは1か所1機とは限らず兼用の場合もあります)。

2014年度の厚生労働省の報告によると全国的に見ると三次救急指定病院は増えていますが、二次救急指定病院は横ばい状態です。このあたりからも救急医療や広域救急の充実は進んでいる面もあり、変わらない部分もあり、といったところでしょうか。

さらに特殊な小児の救命救急

救急医療や救命救急の分野でさらに特殊なのは小児救命救急の分野だと言えるでしょう。小児科医で救急を扱っている医師、あるいは救急医で小児科も診療できる医師はかなり限られています。小児の救命救急となるとことさらです。

小児救命救急センターも同様に厚生労働大臣から認められた施設ですが、現在は全国で12か所となっています。

救命救急センターにはどんな病院があるの?

救命救急センターと言っても、経営形態は実に様々です。国立病院機構系列など国立の病院、地方自治体などが運営する市立病院や県立病院、赤十字のような特殊法人や済生会のような社会福祉法人、あるいは農協や企業や私立などの病院などがあります。

また大学病院にも救命救急センターを持っているところはいくつかありますが、その大学も国立・地方自治体立・私立など様々あります。

また、設立の経緯も様々です。十分な施設や医師が確保できている病院で都道府県から依頼されて対応している病院、都道府県からの依頼で救命救急対応のために医師などの確保に至った病院、自主的に認定を率先して受けている病院などです。

特に地域救命救急センターでは、救命救急センターに専用ベッド数が及ばないものの、地域での救命救急センターの必要性から認定を進み出るというケースが見受けられます。

よって、専用病床数や専門の医師がしっかりと確保されている病院もあれば、実情は厳しい病院もあります。

このように救命救急センターが様々だということは、そこで働く看護師としての意義や目的も大なり小なり異なるでしょう。

例えば、距離や病院・医師の数という物理的な要因で医療が必ずしも行きわたらない地域の救命救急や、人口密集地で混沌とした都市部の救命救急では、どうしても看護師としてその救急医療に見出す意義や仕事の目的や感じる責務は違ってくるはずです。

あなたがどんな救急医療を目指すかによってもあなたが足を向ける救命救急センターは違ってきますよね。

まとめ

いかがでしたか?もしかしたら、「私は救命救急で働きたいだけだから、こういう情報は要らないよ」と思った方もおられるかもしれません。

でも、考えてみてください。

このように救急医療が進歩して救命救急センターのような施設が出来るようになった経緯には、「搬送が間に合えば助かっていた」「対応できる病院が近くにあれば助かった」「医療機関が満床だとたらい回しにされた」などという辛い歴史の半面でもあります。

救命救急を志す看護師として、そういう歴史があり、今の救命救急というやりがいがあり責任の重い職場があるのだということ、たとえ末端でもあなたはこれからその責任の一端を担うことになるということは、心の片隅にでも置いておくべきではないでしょうか。

ところで、このような実情を知れば知るほど、「私が目指す救命救急医療は何か、そこでの看護師の役割・責務は何か」など考えずにはおられない方もいることでしょう。

そうなると、どこの救命救急センターで働くかということは今後のあなたの看護師としての人生の鍵にもなることですよね。

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